- 株式がインフレに強いのはなぜ？
- インフレで儲かる株の選び方は？
- インフレと株式の関係は？
世界的なインフレが起こっている今、株式との関係性が気になっている方も多いのではないでしょうか。唯一デフレ気味である日本も諸外国の影響を受けるため、インフレ対策が必要です。
この記事では「インフレの種類」や「インフレに強い株式」などを解説します。
Contents
【結論】株式は現金よりインフレに強い
一般的に、株式は現金よりインフレに強いといわれています。
そもそもインフレとは、モノやサービスなどの物価が上昇することです。たとえば100円のモノが200円になれば相対的に現金などの資産は目減りするため、インフレに弱いといえます。
その一方で、株式は物価の動きに伴って上向きになる傾向があります。理由は、物価が上がると企業が販売している製品価格も上がり、それだけ業績が良くなるためです。
ただし、すべての企業の株価が上昇するとは限りません。あくまでも平均的に見た場合にプラスに働くと覚えておきましょう。
インフレの種類によって株式への影響が違う
一言でインフレといってもいくつか種類があり、株式に与える影響も異なります。違いをしっかり見極めることが大切です。
インフレを原因別に分けると、以下の2種類があります。
- コストプッシュインフレ
- ディマンドプルインフレ
それぞれ詳しく説明します。
コストプッシュインフレ
コストプッシュインフレは、原材料価格や賃金が高騰することで起こります。供給側に要因があるインフレです。
上昇したコストを製品の価格に上乗せできれば、収益の増加につながります。業績が好調になり株価も上昇するため、良い影響を受けられるといえます。
しかし、サービスの訴求力やブランド力が弱い企業であれば、消費者は値上げを許してくれません。顧客離れが起きてしまう企業の場合は、業績悪化や株価下落の可能性があることも覚えておきましょう。
このように、コストプッシュインフレは株価に影響があり、顧客から真に必要とされる企業であるかの分析が必要です。
ディマンドプルインフレ
ディマンドプルインフレは、好景気でモノがたくさん売れ、需要量が供給量を超えたことによる物価の上昇で起こります。需要側に要因があるインフレです。
需要増によるインフレは、経済が循環するため望ましいとされており、日本銀行もインフレ率2％を目指しています。しかし、日本はなかなか需要が増えず、諸外国と比べてインフレ率が低いのが課題です。
インフレから資産を守る方法
適度なインフレは株式に好影響をもたらしますが、急激なインフレは株式に悪影響を与える場合があります。状況に合わせて、ポートフォリオを組み替えることが大切です。
ポートフォリオとは、自分の保有資産である現金や預金、金融商品などの内訳や比率のこと。インフレに強い資産の割合を増やして、最適化しましょう。
ここでは、インフレに強いとされる3つの資産を紹介します。
- インフレに強い株式
- 不動産
- インフレ連動国債
それぞれの概要に加えて、メリットやデメリットもお伝えします。
インフレに強い株式
業種などによっても異なりますが、インフレ環境では企業業績が上がるケースが多く、株価が上昇しやすい傾向にあります。
ただし、インフレが進むと金融引き締めの政策がとられ、株価が下落する可能性もあるため別途注意が必要です。
インフレに強い株式の業種を一部挙げてみます。
- 金融関連の業種
- 資源関連の業種
代表的なのは、銀行や保険などの金融株です。インフレが深刻化すると、抑制のために金利上昇の金融政策がとられます。それがストレートに影響して業績がアップします。
資源関連の業種も強いです。物価が上がれば資源価格も上昇するため、そのまま収益が大きくなり、業績がアップしやすいです。
上の図のように、景気のサイクルに合わせて有望な業種は移り変わります。それに合わせて投資対象を組み替える戦略を、セクターローテーションといいます。
セクターとは、業種や分野、材料など、株式が持つ特性によって分類したグループのことです。景気の良いときに上昇するセクターと、景気が悪いときに上昇するセクターを知っておく必要があります。
セクターローテーションについて詳しく知りたい方は、動画もご覧ください。
不動産
不動産は、インフレと同時に家賃や不動産価格が上昇します。不動産投資は実在する現物資産への投資となるため、立地などの条件がよければ価格の暴落リスクが低いのがメリットです。
デメリットは、築年数の経過とともに起こる老朽化や、修繕にも大きな費用がかかることです。立地によっては価格が下がる可能性や、空室が出ると家賃収入が減ってしまうなど、不動産の運用にはさまざまなリスクが伴います。
不動産に興味はあるけど自分で運用するのは怖いという方には、REIT（リート）という選択肢もあります。日本では、JAPANのJをつけてJ-REITと呼ばれます。
J-REITは、少額から始められる不動産投資信託です。証券会社や金融機関などで購入できます。投資家から集めた資金でオフィスビルやマンションなどを購入し、家賃収入や譲渡益などから投資家へ分配される仕組みです。
出資するだけで不動産の運用はすべて任せられるため、投資初心者もチャレンジしやすい不動産投資といえます。ただし、株式の個別銘柄と同じく、自分でどの銘柄を買うか判断する必要はあります。
インフレ連動国債
インフレ連動国債（物価連動国債）は、物価の動きに連動して元金が増減する債券です。
物価が上昇したら元金が増え、それに連動して利息額や償還額も増えるため、インフレに強い債券といわれています。
反対に物価が下がった場合も、利息額は減りますが、償還額の額面金額は保証される仕組みです（2013年以降の発行分より）。
このようにインフレ連動国債は、インフレになれば償還額と利息額が増え、デフレでも額面金額は保証される魅力的な商品に見えます。ただし、デメリットもあります。元本保証されるのは、発行価格ではなく、額面価格である点です。
発行時に決まる発行価格は、インフレ予想が反映された金額です。物価が上がるだろうと予想する人が多ければそれだけ金額は上がり、投資家は額面よりも高い金額で購入しなければなりません。そして、発行時から償還時までの10年間、もし物価が全く上がらなければ投資額を回収できない可能性もあるのです。
保証されるのは発行価格（投資額）ではなく、額面金額である点を十分理解してから購入しましょう。
まとめ：株式はインフレに強い！でも、弱い局面・銘柄があることも理解しよう
この記事のポイント
- 株式はインフレに強いが弱点も理解しよう
- インフレには種類があり見極めが大切
- リスクに備えるためにはポートフォリオを整えること
株式はインフレに強い資産といえます。ただし、業種や企業のブランド力にも左右されるため、自分で見極めるスキルを身につけることが何より大切です。セクターローテーションを使ってポートフォリオを最適化してみてください。
インフレなどの経済状況に詳しくなれば、投資家としてさらに大きく成長できますよ。
理解を深めるために、インフレについてわかりやすく解説したYouTubeもあわせてご覧ください。
